テレビと新聞の終わりの始まり
インターネットが広がりを始めて25年近くが経ちました。これは2者以上を直接結びつける仕組みで、同時に間に入って中抜きをしている人々が排除される宣告でもありました。 フジテレビ、朝日新聞、博報堂が早期退職者を募集しています。特にテレビでは2021年の年末には「ガキ使」製作中止(コンプライアンス上の配慮と言っていますがそれをはねつける気力がなかっただけ)や、古い芸能人の引退に象徴されるように、中抜きビジネスモデルが現実に耐えられなくなってきているのです。 テレビは電波という国民の資産を理由なく独占し、世帯に一台以上あるテレビという箱に映像を送りつける「仕組み」を提供して中抜き。新聞は各家庭に配布される「紙束というデバイス」に印刷して情報を送りつける「仕組み」を提供して中抜き。広告代理店は生産者と消費者の間に入って上記2つの仕組みを利用して経費+20%手数料を中抜きしとったわけです。